居抜き物件とは前の保有者の内装や設備がそのまま残されている店舗です。

居抜き物件（居抜き店舗）とは、造作や設備（調理器具・椅子・テーブルなど）を残した状態で、次の買取り希望者へ明け渡される物件のことをいいます。

居抜き物件で開業する場合、造作や設備をそのまま使用することがでるので、設備にかかる初期費用が抑えられます。
とくに、調理設備や排気ダクト工事の費用は、飲食店開業時に大きな負担となりますので、そのまま使用することで、大幅なコストダウンを見込めます。
また、内装工事や準備にかかる時間も削ることができ、短期間での開業も目指せるでしょう。

居抜き物件とは逆に、内装（床・壁・天井）、家具、設備などをすべて取り払った状態（建物の躯体のみ）の物件はスケルトンといいます。
閉店時にスケルトンに戻す場合、スケルトン（原状回復）工事には少なくても1坪あたり5～10万円はかかるでしょう。
たとえば、10坪程度の比較的小さな店舗でも100万円前後必要となってしまいます。
そのため、飲食店を閉店する側にとっても、居抜き物件はメリットが大きいのです。

居抜き物件の注意点

居抜き物件はメリットがある反面、注意点もあります。
賃貸物件の場合、家賃に設備の使用料も含まれ、所有権は物件のオーナーとなります。
そのため、借主の勝手な判断で設備を撤去・売却することはできません。

設備が故障した時は、基本的に所有権を持つオーナーが費用を負担すべきですが、借主が費用を負担する契約内容になっている場合は、借主の負担となるので要注意です。

居抜き物件の設備や内装の状態は、物件によって異なります。
引き継ぐ設備は使用できるのか、どれくらい使用されたものなのかを確認しておくことも大切です。
設備の中でも冷蔵庫・製氷機・厨房機器などは高額ですので、故障すると思わぬ費用がかかる可能性があります。

注意しておきたい点としては、前の店舗の撤退理由も挙げられます。
経営不振で撤退した場合は、前の店舗のイメージが残ってしまう可能性も。
撤退した店舗と業種・業態が似ている場合は、慎重に検討しましょう。

居抜き物件は閉店をされるオーナー、店を始めたい買取り希望者双方にとって、メリットがあります。
もちろん、使えるものを壊さなくて済むというエコの観点から、環境にも配慮しているともいえるでしょう。
早く・安く店舗を開業できる居抜き物件の人気は高まっていますので、閉店を考えている場合は、居抜きでの明け渡しを検討されることをおすすめします。